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去年３月の巨大地震の影響で、東北沖の「日本海溝」の東側の海底では、規模の大きな地震が起きやすい状態になっているとみられることが、専門家による調査で分かり、津波の危険性が指摘されています。

独立行政法人「海洋研究開発機構」の研究グループは、去年４月下旬から７月上旬にかけて、東北沖の太平洋の日本海溝の東側の海底に地震計２０台を設置し、地震活動を調査しました。日本海溝は、太平洋プレートと呼ばれる海側の岩盤が陸側の岩盤の下に沈み込み始める場所で、去年の巨大地震の震源域の外側に当たります。観測された地震を分析した結果、太平洋プレート内部の深さ４０キロにかけて起きていた地震の多くが、引っ張られる力によって起きる、「正断層」と呼ばれるタイプだったことが分かりました。太平洋プレートの内部の地下深くでは、プレートが沈み込む際に押される力が加わるため、反対の「逆断層」のタイプの地震が多いことが知られています。一方で、日本海溝の東側では、およそ８０年前にマグニチュード８クラスとされる「昭和三陸地震」が発生するなどこれまでも「正断層」による巨大地震と津波の危険性が指摘されていて、研究グループは、去年３月の巨大地震の影響でプレートにかかる力が変化し、規模の大きな地震が起きやすくなっていると分析しています。海洋研究開発機構の尾鼻浩一郎主任研究員は「断層が地下深くまで延びた場合はマグニチュード８クラスの巨大地震になるおそれがあり、陸地で強い揺れを感じなくても高い津波が発生する可能性がある。周辺海域での調査を続けて、地震活動の実態を明らかにしたい」と話しています。